当院概要・アクセスOverview / Access

当院概要

会社名
医療法人 中曽産科婦人科医院
所在地
〒683-0805 鳥取県米子市西福原4-8-41
電話番号
0859-22-5360
FAX番号
0859-33-2732
代表者
院長 中曽庸博 (なかそ つねひろ)
業務内容
産科・婦人科
お支払い方法
現金、クレジットカード(VISA、Orico、JCB、AmericanExpress、Diners Club、DISCOVER、UnionPay)、電子マネー(ApplePay、iD、QuicPay)、交通系電子マネー、QR決済(d払い、PayPay、LINE Pay、auPAY、Jcoin、WechatPay、Alipay)
開院日
昭和28年3月8日 (先代により角盤町にて開院)
アクセス
 

院長:中曽庸博(なかそつねひろ)

経歴:昭和51年 東京医科大学卒 医学博士、日本母体保護法指定医 鳥取大学医学部産婦人科に入局し鳥取県立中央病院・済生会境港病院・同愛会博愛病院勤務を経て、昭和62年より現在地にて開業。

資格:日本産科婦人科学会専門医・医学博士・母体保護法指定医

日々新しい生命誕生の感動と喜びと共に責任をひしひしと感じています。分娩を中心に地域医療に貢献し、医師会活動にも積極的に参加。 平成25年 産科医療功労者 厚生労働大臣表彰授与。 丑年生まれ、血液型はO型です。 気晴らしはドライブや映画。ラーメンや蕎麦が好物。

非常勤医師:經遠孝子(つねとうたかこ)

経歴:平成13年 鳥取大学医学部卒業。博愛病院、八鹿病院、山口赤十字病院を経て、平成24年鳥取大学医学部附属病院の女性診療科の助教として勤務を経て、令和4年10月より中曽産科婦人科医院外来を中心に勤務。

資格:日本産科婦人科学会専門医・周産期専門医(母体胎児)

非常勤医師:片桐千恵子(かたぎりちえこ)

経歴:平成元年 鳥取大学医学部卒業。博愛病院(産婦人科部長)で勤務しながら、平成28年6月より中曽産科婦人科医院で月1~2回土曜午前の外来にて非常勤として勤務。

資格:日本産科婦人科学会専門医・女性ヘルスケア専門医・日本スポーツ協会公認スポーツドクター・母体保護法指定医

非常勤医師:本多加珠美(ほんだかずみ)

経歴:院長中曽庸博の長女。平成17年川崎医科大学卒業。現在、久留米大学病院勤務。

資格:日本産科婦人科学会専門医・女性ヘルスケア専門医

中曽先生(薬剤師・ヨガインストラクター)

スタッフ

ご来院のみなさまに満足していただけるように、女性の悩みに寄り添い、心のこもったケアサポートをスタッフ一同心がけています。 28名のスタッフが、心よりお待ちしております。

医療機関連携体制 鳥取県周産期医療ネットワーク

鳥取大学医学部附属病院 特定医療法人財団同愛会 博愛病院 独立行政法人労働者健康安全機構 山陰労災病院 鳥取県立中央病院 鳥取県立厚生病院

産科医療補償制度加入機関

分娩に関連したトラブルのため、脳性麻痺になった赤ちゃんとご家族の経済的負担を速やかに補償することを目的とした制度です。 【制度の概要】 平成23年から始まった全国的な制度です。 分娩に関連して発症した重度まひのお子様とご家族の経済的負担を速やかに補償するとともに、原因分析を行い、同じような事例の再発防止に資する情報を提供することなどにより、紛争防止・早期解決および産科医療の質の向上を図ることを目的とした制度です。 詳しくは財団法人日本医療機能評価機構ホームページへ

出産育児一時金直接支払制度対応

出産育児一時金とは? 妊娠・出産は、病気などとは違い、健康保険が使えないため全額自己負担となります。 まとまった支出の負担を軽くするため、出産費用の一部をまかなってくれるのが「出産育児一時金」です。 この制度を利用すると、被保険者及びその被扶養者が出産された時に出産育児一時金を受けることができます。 1児出産につき42万円が支給されます。多胎児を出産したときは、胎児数分だけ支給されます。

直接支払制度

当院では、できるだけ患者様の負担を軽減できるよう「直接支払制度」をご利用いただけます。 この制度を利用されますと、妊婦の方がご加入されている医療保険者に、当院が代わって出産育児一時金を請求し、その出産育児一時金50万円を入院費にあてさせていただくので、退院時のお支払いが50万円を超えた差額分だけですみます。 必要書類などは、受付から通院中に皆様へ説明致します 詳しくは、全国健康保険協会 その他、加入健康保険のホームページにてご確認ください。

鳥取県禁煙認定施設
おしどりネット参加登録機関
行動計画

社員が仕事と子育てを両立させることができ、すべての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を策定する。

⑴ 計画期間  令和2年5月1日~令和5年4月30日までの3年間

⑵ 内容

目標1:計画期間内に育児休業の取得率を次の水準以上にする。

男性社員・・・・・取得率を7%以上にすること

女性社員・・・・・取得率を80%以上にすること

<対策>

令和2年5月~育児休業の取得希望者を対象とした講習会の実施

目標2:小学校入学までの子を持つ社員の短時間勤務制度を導入する。

<対策>

令和2年5月~制度導入

目標3:令和5年4月までに、所定外労働を削減し、各月10時間未満とするため、ノー残業デーを設定、実施する。

<対策>

令和2年5月~社員へのアンケート調査

令和2年5月~各部署毎に問題点の検討

一生の思い出に残る大切な時間。

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そんなあなたをしっかりサポートさせていただきます。

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